アルコールチェッカー ALC-PROII（東海電子製）
- 業務用アルコール測定＋記録管理ソフトウェアシステム
- 高精度なアルコール測定に加え、計測結果も管理！
- 富士通DTSシリーズとの連携も可能！
専用マウスピースで息を吹き込むだけで高水準の測定精度
ハンディユニットを専用スタンドに立てかけたまま、高精度アルコール測定が行えます。
個人で専用マウスピースを持ち、測定を行うことができます。
水洗いができる樹脂製のマウスピースは、長期間使用できるので、
運用コストを低く抑えることができます。
アルコール測定+免許証管理システムで個人別管理
PROIIではIC免許証を利用し、免許証番号から個人別に測定結果の管理が可能です。
また、免許証の有効期限や免許証の不携帯、無免許運転の防止にも役立つシステムを構築できます。
ネットワークで共有。点在する拠点を一元管理
ネットワークを利用して、測定記録を自社グループ全体で共有することができるので、
点在する営業拠点の測定記録を一元管理することができます。
メール送信機能で瞬時に写真付きの測定データを送信することができるので、
離れた場所からでもリアルタイムに測定結果を知ることができます。
アルコール測定動画の記録や保存も可能
測定中だけでなく、測定前（10秒）測定後（5秒）の音声付き動画を保存。
より確かな本人証明が可能です。また測定の中断を行った場合には中断結果として記録を残します。
測定結果はパソコン本体に自動で保存され（1年間／5年間の設定も可能）各乗務員の過去の測定結果を確認できます。
乗務員の所属を登録、出帰庫測定と未測定者を管理
各乗務員に対し、2つの所属を登録ができます。任意の名称を所属として登録可能。
また、所属毎に測定結果のメール送信先を設定できます。
出庫測定と帰庫測定とを紐づけての測定管理が可能です。
また、出庫、帰庫別にアルコール測定を行っていない乗務員の測定漏れを防止できます。
多彩なオプション
IT点呼と組み合わせ、より信頼度UP
TenkoPRO2
対面・電話・IT、点呼記録を一括管理
監視灯（パトライト）と連動でき、アルコール測定結果の状況に応じて様々なランプ点灯、音声パターンの設定がおこなえます。
サーマルプリンタ
測定結果をプリントアウト。測定OKチケットとして使用できます。
ALC-PROⅡの主な仕様
| モデル名 | T-ALC-P200 |
|---|---|
| 測定方式 | 呼気中アルコール濃度測定 |
| センサー部 | 半導体ガスセンサーおよび燃料電池センサー |
| 表示単位 | mg/L |
| 表示方式 | デジタル文字＋デジタル音 |
| 製品形状タイプ | 本体据え置き型＋センサーユニット＋ヒータースタンド |
| 測定範囲 | 0.050～2.000mg／L |
| 分解能 | 0.001mg／L |
| 使用環境 | +10℃～＋40℃（90％RH以下 結露なきこと） |
| 保存環境 | －10℃～＋50℃（90％RH以下 結露なきこと） |
| ウォームアップ時間 | 60秒カウントダウン |
| 吹き込み方式 | 専用マウスピース（別売） |
| 測定時間 | 約3秒もしくは15秒 |
| 結果表示時間 | 約5秒 |
| 電源 | 入力 ACアダプタ方式 100V／10％／50-60MHz 出力 DC12V 1.5A |
| 消費電力 | 約8.7W |
| 製品保証期間 | 1年間（センサーユニットの校正は除く） |
| 校正 | 設置から6ヶ月経過または測定回数6万回（有償）＊1 |
| 質量 | 本体 1.3kg センサーユニット 210g ヒータースタンド 600g |
| 記録・保存方式 | 付属アプリケーション「ALC-Rec」内に電子データとして記録・保存（最大5年分） |
| 対応OS |
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| CPU |
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| 対応PCスペック |
|
| PC画像解像度 | XGA（1024×768ピクセル）以上 |
| 対応PCインターフェース |
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| インターネット環境 | ADSL以上の常時接続環境（メール転送機能使用時） |
- ＊1：6か月または6万回の、どちらか早く満たした時点で校正となります。
- ＊2：オプション接続時は、必要条件が変わります。
- 〇製品や周辺機器は、性能向上等のため予告なく仕様を変更する場合があります。
- 〇上記の環境を満たしていてもすべてのパソコンについて動作保証をするものではありません。
- 〇USBハブは使用できません。
- 〇使用環境によってパソコンの必要スペックが変わります。
 ご注意 |
| 道交法第65条には、「何人も、酒気を帯びて運転してはならない」と遵守事項が定められています。 本製品を、酒気帯びや酒酔い運転等、様々な違法行為を助ける道具に意図的に使用したり、事故や損害事件の法的事実認定に直接利用することはできません。関係する販売および製造業者は、本製品を利用するとしないに関わらず、法的に認められない行為や損害事件に対し、一切の責任を負いません。 |
